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ドメイン属性について

ドメイン取得・更新

対応サービス
  • プレミア50G

独自ドメインの取得から管理までを代行します

大塚商会のレンタルサーバーではお客様独自のドメインを利用できます。
ドメイン取得・更新費用は、基本料金に含まれています。
他社のレンタルサーバーや自社サーバーでご利用中のドメインも、変更せずにそのまま利用できます。

ドメイン無料

特徴

  • ドメイン取得・管理・更新の作業を大塚商会にて代行
  • ドメイン費用はレンタルサーバーの基本料金に含む
  • 現在他社のレンタルサーバーにてご利用中のドメインをアルファメールに移行して利用することが可能
取得できるドメイン
法 法人登録がされている企業が取得できるドメインです。法人のみが取得できるドメインは、登記などの登録資格が必要となります。一つの組織で一つのドメインが登録できます。
屋 屋号/個人事業主の方でも取得できます。いくつでも登録できます。
co.jp 法   日本国内で登記を行っている会社が登録できます。 ※1
  • 株式会社、有限会社、合同会社、合名会社、合資会社、相互会社など
  • 信用金庫、信用組合、外国会社(日本で登記していること)
また次の組織も登録できます。
  • 有限責任事業組合
  • 企業組合(CO.JPかOR.JPのどちらか1つを選択可能)
  • 投資事業有限責任組合
or.jp 法   以下の法人組織が登録できます。 ※1
  • 財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、特殊法人など
  • 農業協同組合、消費生活協同組合など
  • 国連等の公的な国際機関、国連NGOまたはその日本支部
  • 外国政府の在日公館など
ac.jp 法   高等教育機関、学術研究機関などが登録できます。 ※1
  • 大学、大学校、高等専門学校、大学共同利用機関などの学術研究機関
  • 学校法人、職業訓練校、職業訓練法人
ed.jp 法   初等中等教育機関および18歳未満を対象とした教育機関が登録できます。 ※1
  • 保育所、幼稚園、小学校、中学校、中等教育学校、高等学校
  • 盲学校、聾学校、養護学校、専修学校
  • 各種学校のうち、主に18歳未満を対象とするもの
go.jp 法   日本の政府機関や各省庁所管の研究所、特殊法人、独立行政法人が登録できます。
※政府機関は、一つの組織で複数のGO.JPドメイン名を登録できます。
jp 法 屋 日本国内に住所をもつ団体・組織であれば誰でもいくつでも登録できます。※2
com 法 屋 Commercialの略で、広く企業や商用サービスで利用されます。 ※2
net 法 屋 Networkの略で、主にネットワーク系のサービスなどで利用されます。※2
org 法 屋 Organizationの略で、主に非営利団体で利用されます。※2
biz 法 屋 商用向けに幅広く利用できるドメイン名です。※2
info 法 屋 情報発信に最適なドメイン名です。※2
tokyo 法 屋 「東京」ブランドをビジネスに活かせるドメイン名です。※2 ※3

※1 1組織で1個まで取得できます。
※2 取得組織・1組織の取得数・用途に制限はありません。
※3 プレミアムドメインは、お取り扱い対象外です。(移行の場合は可)

ご利用上の注意

  • 下記のドメインはサーバーの「予約ファイル名」として使われているため、トップレベルドメインの種別(「.co.jp」などのccLTD、「.com」などのgTLD)に関わらず、お申し込みはできません。
    「CON」「AUX」「PRN」「NUL」「COM1〜COM9」「LPT1〜LPT9」

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お申し込みに関するお問い合わせ 0120-528-258 平日9:00〜18:00(弊社休業日を除く) メールでお問い合わせ

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